4月にインテルの試合を観戦するトヒル会長（左）とチンドン氏（右）[写真]=Inter via Getty Images
日本代表DF長友佑都が所属するインテルは6日、中国企業『蘇寧ホールディングス』に株式の過半数を売却したことを、クラブ公式サイトで発表した。
同クラブ会長のエリック・トヒル氏と副会長のハビエル・サネッティ氏、中国系企業である蘇寧ホールディングスのチャン・チンドン氏が、6日に中国・南京で記者会見を行った。発表によると、インテルと蘇寧ホールディングスは、戦略パートナー契約を締結。そして、株式の過半数を売却することで蘇寧ホールディングスと合意に至った。なお、トヒル氏は会長として引き続きクラブにとどまるという。
チンドン氏は会見で「中国がインテルにとって2番目の母国になる。我々がする投資はクラブを再び栄光の達成へと導くだろう」と、クラブの成績向上と中国でのファン拡大を目指す意向を述べた。
なお、ミランも中国企業への売却が噂されており、ミラノの両クラブがアジア系企業に経営される可能性がある。
By サッカーキング編集部
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