2016.10.30

ホッフェンハイム会長がプレミアを批判「ポグバの件はまるでジョーク」

ポグバ
今夏、巨額の移籍金でマンチェスター・Uへ移籍したポグバ [写真]=AMA/Getty Images
ドイツ最大のサッカー専門誌『kicker』日本語版

 ホッフェンハイムのディトマー・ホップ会長がプレミアリーグの運営について批判を展開した。ドイツ誌『kicker』日本語版が伝えている。

 ホップ会長は同誌とのインタビューの中で、「(ポール)ポグバの件をみると、まるで冗談のようだ。4年前にマンチェスター・Uから出された選手が、1億2000万ユーロ(約138億円)で戻ってくるなんてね」とコメント。今夏の移籍市場でマンチェスター・Uがユヴェントスからフランス代表MFポール・ポグバを獲得するのに大金を費やしたことに苦言を呈した。

 その巨額の資金の元となっているのが、プレミアリーグにもたらしているTV放映権料だ。これについてはブンデスリーガのみならず、他のリーグも長期的な脅威として不安視する声があがっているところだが、ホップ会長は少し異なる見解を示している。

「イギリスのEU離脱が与える影響を見てみる必要があるだろう。あえて苦言を呈したいということではないのだが、私は今プレミアに起こっていることは、1つのバブルだと見ているよ。あまりに度が過ぎている」

 さらに金銭重視に対する批判の目は、FIFA(国際サッカー連盟)へも向けられており、「ワールドカップに48チームも参加させようという考えに対しては、そもそも批判の方が多いわけだし、選手の負担も非常に大きいものなのだからね」と語った。

 なおプレミアリーグに対する苦言としては、先日バイエルンのカール・ハインツ・ルメニゲCEOが、来夏よりスタートするユースセンターについて語る際に、プレミアリーグは模範とせず、あえて批判的なコメントを述べている。

 同氏は「我々は10歳、11歳のような選手を獲得しようと思わない。あれはなかば誘拐じみたものだ。モラルの問題だよ」と指摘。

 バイエルンとしては引きつづき14歳以上の選手獲得へ動くスタンスを継続する考えで、「特に国内、そしてバイエルンエリア」で発掘する考えも示した。

 その一方でホッフェンハイムは、昨シーズンにクラブ史上最高額となる売り上げと利益を計上。

 ロベルト・フィルミーノをはじめとする総額5600万ユーロ(約64億円)の移籍金が大きく貢献し、売り上げは7150万ユーロ(約82億円)から1億2800万ユーロ(約147億円)、利益は1900万ユーロ(約22億円)の赤字から1800万ユーロ(約21億円)の黒字へと転換した。

 財政的にはホップ会長から独立もできる状態にあり、そのような声も挙がってはいるのだが、同会長は改めて売却の意思がないことを強調している。

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