2015年8月にはインテルOBのジョルカエフ氏がインドネシアのジョコウィ大統領と会談
5月13日、メキシコシティで開かれたFIFA総会にて、インドネシアサッカー協会（PSSI）の資格停止処分の解除が発表された。2日前の5月11日、PSSIの凍結を宣言していたインドネシア青年スポーツ省からこれを解く旨の公式文書が発行され、FIFAへも通達されていた。政治介入が終了したことにより、処分解除の条件をクリアした。
FIFAによる処分はおよそ１年間続いた。2015年5月より、サッカー・フットサル・ビーチサッカー等すべてのカテゴリで、また育成年代を含むすべての年代で、国際試合の出場資格が剥奪され、世界各国のクラブと協会は公式にインドネシアと交渉を持つことが禁じられていた。この結果、処分期間中に行われていたFIFAワールドカップロシア大会のアジア予選は自動的に予選落ちとなったが、来季以降のAFCチャンピオンズリーグなどから国際舞台へ復帰できるだろう。
インドネシアは２億４千万人という世界第４位の人口を持ち、サッカーは国民が最も熱狂するスポーツだ。FCバルセロナも「世界戦略的に最も重要視する国」とするように、世界各国のクラブがこの国との関係を持つことを望んでいる。日本代表DF長友佑都選手の所属するイタリア・セリアA インテルは、オーナーがインドネシア人のエリック・トヒル氏ということもあり、この制裁期間中もOBのユーリ・ジョルカエフ氏を送り大統領と接見させるなど、手法を凝らして接触を続けていた。
インドネシア国内でも、指導者をはじめとしたサッカー関係者は1年間のブランク中も海外との交流活動を渇望しており、すぐにでも国際親善試合開催のためのチーム招聘や指導者講習会の実施に動くはずだ。これまでインドネシアで活動を行ってきた日本のクラブ勢、ジュビロ磐田・横浜F・マリノス・ガンバ大阪・大宮アルディージャ・FC東京（以上Ｊリーグ）、バルドラール浦安（Fリーグ）にとっても順風となった。今後の動きは果たして。
（アジアサッカー研究所／長谷川）
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By サッカーキング編集部
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