アメリカのドナルド・トランプ大統領 [写真]＝Pool/Getty Images
2026 FIFAワールドカップ開催国候補のアメリカが、ドナルド・トランプ大統領の実施している政策の影響で同大会を開催できない可能性が出てきた。スペイン紙『アス』が9日付で報じている。
トランプ大統領は6日、移民及び難民の入国を制限する新大統領令に署名。16日より発効し、これにより、スーダン、シリア、イラン、リビア、ソマリア、イエメンの計6カ国の一般市民を対象にアメリカへの入国が90日間禁じられる。
これを受けて、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が同大会開催の可否について見解を示した。同紙によると、インファンティーノ氏は「FIFAの大会となれば、ワールドカップに出場する資格を持ついかなるチームも、そのサポーターやスタッフも含めて、開催国に入国できる必要がある。もしそうでなければ、それはワールドカップではない。その要求は明白だ」とコメント。「トランプ氏はアメリカの大統領であり、もちろん私は彼の行いに大きな敬意を払う」としたものの、その政策がワールドカップの理念に反するものであることを示唆している。
世界中で波紋を呼ぶトランプ大統領の政策だが、サッカー界にも大きな影響を及ぼすこととなるかもしれない。
By サッカーキング編集部
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