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Jリーグ、ワクチン大規模接種に全国知事会への協力を発表 三木谷会長は日本の状況に「危機感」

2021.05.14

オンライン会見に出席した村井チェアマン(左上)、飯泉会長(右上)、三木谷会長(下)

 14日、全国知事会の飯泉嘉門会長(徳島県知事)、Jリーグの村井満チェアマン、楽天グループ株式会社の三木谷浩史代表取締役会長兼社長が共同でオンライン会見に出席。全国知事会とJリーグが連携し、新型コロナウイルスワクチンの大規模接種を実施するために協力していくことを発表した。

 村井チェアマンは、協力をしていくことについて先日のJリーグ理事会で合意を得られたをし、「スタジアムの活用やJリーグの発信力を使い、協力していきたいという趣旨となります」と説明。「Jリーグは28年歩みを続けてきましたが、各自治体、地域の皆さま、ボランティアの方などの多大な支援の中、ここまでやってこられました。恩返しを何かしたいという思いもありました」とコメントしている。


 具体的な協力内容について、案として3つを挙げた。

①各クラブが使用するスタジアムにおいてワクチン接種が行われる場合のオペレーションのサポート

②Jリーグ・Jクラブのネットワークを活用し、ワクチン接種の担い手を募る呼びかけ

③Jリーグ・Jクラブの発信力を用いて、ファン・サポーターをはじめとした一般の方々に対してワクチン接種への啓発活動を行う

 ①については「ほとんどのスタジアムが自治体の所有なので、運営をする際にご協力をするという範囲になります。スタジアムには医務室や、別で入口を確保できるドーピング検査室などがあります。また、大規模な接種となると、駐車場の誘導をはじめ、多くのお客様を誘導しているノウハウがあるので、それを提供していくという趣旨になります」と説明。すでに豊田スタジアムや町田GIONスタジアムが接種会場として決定していることを挙げた以外にも、「ノエビアスタジアム神戸もほぼ決定していると聞いている」「各自治体の状況でスタジアムを使わない判断もあるでしょう」と話し、各自治体の意向に沿った上で、可能な協力をしていくとコメント。また、昨年から延べ7万回を超えるJリーグの公式PCR検査を委託した株式会社シーユーシーの協力も仰ぎ、迅速確実な運営体制に貢献するとしている。

 ②については、各チームに所属するドクターなど通じて、ワクチン接種の担い手を要請していくが、飯泉会長は「各自治体が緻密な計算をして担い手を用意している」として、各自治体とリーグ、クラブがしっかりとコミュニケーションを取り、「市区町村などの計画を尊重していただき」バッティングするなどのロスを避けることが大切と話す。休職中の看護師などへの呼びかけについては「大変ありがたい」と期待を口にしている。

 ③について村井チェアマンはまだ協力をしていくことが決まったばかりなので、具体的なアクションプランはこれからとしながらも、例として有名選手を起用したワクチン接種の認知や新型コロナウイルス予防対策の啓発活動を動画やSNSなどで展開していくことを挙げ、「具体的なアクションについては(自治体ごとの)要望をうかがい、個別性を高めていきたいと考えています。Jリーグとしても全国に向けての発信を考えます。スピーディにやっていきたい。Jリーグのスピード感を考えれば、今月中からやれると思います」と、即座に動いていくと話した。

 ヴィッセル神戸のオーナーでもある三木谷会長は、「このような形で会場確保のみならず、広範な連携について心強く思っています」と挨拶すると、一人の経済人、国民として、アメリカや欧州のワクチン接種が進む状況と比較して、日本が滞っている状況に危機感が強くあると主張。神戸での実施状況などを「しっかり検証しながら、厚生労働省や関係各所に(情報などを)共有していきたい」と話し、アメリカのスポーツクラブや企業が実施しているワクチン接種につながるサービスなどを参考に、「日本はだいぶ遅れているので、何でもやりたいと思っています」と意欲を示し、「村井チェアマン、飯泉会長にリーダーシップを発揮していただけること、期待しております」ともコメントしている。

 現在、ワクチンは医療従事者、高齢者への優先接種という状況だが、その後に控える一般接種へのスピード感は3者とも視野に入れており、「例えば試合観戦時に接種ができるようにするなどできれば、一気に進められるアイデアも考えられる」(飯泉会長)など、各都道府県、自治体の意向・希望に沿った形でJリーグ、クラブとして協力していく。

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