欧州の主要4リーグ、インファンティーノ会長の再選に向けた動きの中でFIFAの改革を要求

　欧州の主要4リーグは、ジャンニ・インファンティーノ会長が主導したワールドカップの権利の一部を民間投資家に売却する計画が頓挫したことを受け、国際サッカー連盟（FIFA）の改革を求めている。スポーツメディア『ESPN』が伝えている。

　プレミアリーグ（イングランド）、ラ・リーガ（スペイン）、ブンデスリーガ（ﾄﾞｲﾂ）、セリエA（イタリア）の欧州の主要4リーグは25日に共同で発表した声明を通じて、前日の権利売却計画に加え、FIFA2026ワールドカップ期間中に、アメリカ代表FWフォラリン・バログンのレッドカード判定が覆された件など、FIFAやインファンティーノ会長をめぐる数々の論争が持ち上がったことに関して、「サッカーを不適切な動きから守るどころか、むしろそうした動きを積極的に推進してきた」と、同会長を糾弾し、FIFAの抜本的な改革を求めた。

「近年、サッカーの歴史的な基盤は、ガバナンスに関する根本的な問題によって脅かされています」

「サッカー界のステークホルダーは最終的に『FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）』プロジェクトを撤回させることに成功しましたが、その計画を生み出した要因は依然として残ったままです」

「FIFA会長は現在、改革の必要性を認めていますが、FFEの一件を受けて表面的な手続き上の変更を検討するだけでは不十分です。FIFA内部における明確な規約上の権限の制限を再確立し、とりわけ個別の懲戒案件がいかなる政治的介入からも確実に守られるようにするためには、ガバナンスの抜本的な改革が不可欠です」

　さらに4つのリーグは、FIFAの「執拗な拡大路線」を非難し、同団体が「国際試合カレンダーの拡大など、我々に直接的な影響を及ぼす重大な決定を一方的に下している」と指摘。さらに、FIFAに対して「新たなガバナンス体制」の構築を求めた。

　次回のFIFA会長選挙は、来年3月にモロッコで開催されるFIFA総会で行われる予定だが、各大陸の管轄団体や世界各国のサッカー協会に加え、発言権の強い欧州の主要4リーグの今回の対応をみると、インファンティーノ会長の再選は非常に厳しい情勢だ。