2016.06.01

ミランに続いての売却報道…インテル、中国資本が筆頭株主浮上か

中国資本へのクラブ売却が報じられたインテル [写真]=Getty Images
サッカー総合情報サイト

 日本代表DF長友佑都が所属するインテルが、中国資本の手に売却される可能性が出てきた。イタリアメディア『メディアセット』が5月31日に報じている。

 報道によると、中国の大手家電「蘇寧電器」がインテルの株式60パーセントを獲得し、同クラブの筆頭株主に躍り出るという。同企業が買収に要する金額は6億から7億ユーロ(約738億円から約861億円)。今後10日以内にも取引が成立する可能性も報じられている。

 1908年創設のインテルは、2013年11月にインドネシアの実業家エリック・トヒル氏がクラブ株式の70パーセントを取得し、会長に就任していた。今シーズンはチャンピオンズリーグ出場権獲得が至上命題だったが、セリエAを4位でフィニッシュ。ヨーロッパリーグ出場権を獲得するにとどまっていた。

 思うような成績を残せない中で負債が増え続け、赤字体質から脱却できていないインテル。現状に不満を持つトヒル会長が、クラブを手放すことを決断したものと見られている。

 なお、インテルと同じくミラノを本拠地とするミランも、中国資本へのクラブ売却報道がなされている。イタリアメディア『MilanNews.it』が5月25日に報じたところによれば、シルヴィオ・ベルルスコーニ名誉会長が「私はミランを売却することを決断した」とコメント。中国だけでなく中東の企業との交渉も示唆している。

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