「プレミアリーグによる陰謀論」…財務規定違反が認定されたマンC、幹部は“徹底抗戦”の構え強調

　マンチェスター・シティのフェラン・ソリアーノCEO（最高経営責任者）が、財務規定違反がプレミアリーグによって認定されたことについて言及した。29日、イギリス紙『ガーディアン』がコメントを伝えている。

　独立委員会による審理終了から1年半以上が経過した現地時間29日、プレミアリーグはマンチェスター・シティの9シーズンに渡る財務規則への重大な違反に関するすべての容疑、およびリーグの調査への協力義務違反に関する容疑の大部分を認定したことを発表。クラブには独立委員会の判断に対して上訴する権利が認められており、異議申し立てが行われる見通しだが、今後勝ち点剥奪や賠償金、リーグからの追放など厳しい制裁が科される可能性がある。

　発表によると、マンチェスター・シティはクラブの収益を人為的に水増しした上で、9億ポンド（約1873億円）以上のコスト削減のために複数の商業パートナーと実態を伴わない契約を締結。不正確な内容の財務諸表を提出し、監査人やサッカーの規制当局に対して財務の真実の状況を隠蔽していたとのこと。さらにはプレミアリーグおよびUEFA（欧州サッカー連盟）双方の支出制限に著しく違反し、調査の過程におけるリーグに対する協力義務に複数回違反したようだ。

　プレミアリーグが公式に違反を認定したことを受け、ソリアーノCEOは一連の事態が同リーグによる「陰謀論」であるとの強い言葉を用いながら、徹底抗戦の構えを改めて強調した。

「プレミアリーグによる我々への告発はすべて、ある一つの誤った主張に基づいている。それは、オーナーの私財がアブダビのスポンサーを経由し、何らかの形で密かにクラブへ注入されたというものだ。これは事実ではない。そのようなことは起こり得ず、実際に起こらなかったことを示す確固たる証拠がプレミアリーグの委員会に提出されている。銀行の取引明細や送金記録、証言など、資金がオーナーから出たものではないことを証明するために必要なあらゆるものが含まれている」

「我々に向けられた他のあらゆる不当な告発も、その単純かつ核心的で完全に誤った主張から派生したものだ。驚くべきことに、我々や弁護団にとって、独立委員会が審理から2年近く経過して出した見解は、プレミアリーグ側の陰謀論を支持するものだった。その結論に至るために、委員会はクラブが提出した膨大な証拠を無視せざるを得なかった。結論は明らかに誤ったものである。我々はその見解に法、原則、事実に関する明白かつ重大な誤りがあり、到底容認できないものだと主張し、弁護団によって異議を申し立てる予定だ」

　なお、独立委員会の判断に対する上訴の権利は、現地時間10月2日が期限となっている。