トッテナム、反発の声を受け5月末までの一時帰休制度利用の取りやめへ

　トッテナムは13日、公式サイト上で一時帰休制度利用に関しての声明を発表した。

　新型コロナウイルスの影響でプレミアリーグを始めサッカー活動がストップする中、トッテナムは政府の一時帰休制度を利用してスタッフの給与を支払うことを発表。しかしこれには、サポーターを始め多くの批判が相次いでいた。

　今回同クラブは「この国にとってさらに困難な1週間が続いた後も、私たちはCOVID－19のパンデミックの影響を受けた人々と共にあり続けます。この重要な時期にNHS（国民保健サービス）とすべての従事者が果たしている重要な役割に深く感謝します」とまず綴り、「前回のアップデートでは、特に予算の見直しやコスト削減の観点から、われわれの立場を見直していくと述べました。その結果、フルタイムであれ、臨時であれ、一時解雇であれ、プレーしていないすべてのスタッフは、4月と5月の給与の100%を受け取り、取締役会のみが減給を受ける」としていたとコメント。

　続けて、「いつ、どのような状況でサッカーが再開されるのか、はっきりしたことは言えませんが、このことは引き続き検討していきたいと思います。スタッフの皆様の多大なご支援とご理解に感謝申し上げます。業務の性質上、自宅で仕事を遂行することができないスタッフの一時解雇に関する当クラブの決定には、多くのサポーターが反対していることを認識しています」として「サポーターの声を踏まえ、5月末までのCJRS（コロナウイルスの雇用維持スキーム）を活用する考えはありません。今後、状況が変化した場合には、この1週間、私たちが対話を続けてきたトットナム・ホットスパー・サポーターズ・トラストをはじめ、雇用を守りたいという私たちの願いを共有するステークホルダーと協議します」と発表し、一時帰休制度の取りやめると明かした。