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新型コロナウイルスの感染拡大で、無観客開催や制限入場を強いられた各国のプロサッカーリーグ。その最たる影響が財政面に及んでいるわけだが、Kリーグもその例外ではなかったようだ。
Kリーグを主管する韓国プロサッカー連盟は、2013年以降、前年度の決算書を公式HPに掲載している。今回、1月22日に公開された2020年度の決算書では、収入と支出の両方で大幅な減少が見られた。
2020年度の収入は280億2900万ウォン（約28億円）。2019年度より48億8300万ウォン（約4億8800万円）減少したことになる。収入項目は放映権や大会協賛金のほか、公式スポンサー料、体育振興投票券（スポーツくじ）など。最も減少額が大きかったのは体育振興投票券で、前年比49億3100万ウォン（約5億円）減を記録。これは新型コロナウイルスの影響による試合数の減少が要因とみられる。
支出額は279億2500万ウォン（約28億円）で、2019年度より46億3300万ウォン（4億6300万円）も減少した。支出項目はリーグ運営費をはじめ、広告・マーケティング、底辺拡大・リーグ活性化、教育事業費、機構運営費などとなっている。
減少幅が大きかったのはリーグ運営費で、前年度比29億4900万ウォン（約3億円）減の57億6000万ウォン（約5億7600万円）を記録。これは、AFCチャンピオンズリーグがカタールで集中開催されたため、国内で試合がほとんど行われなかったことが要因だろう。
2020年シーズンのKリーグは、当初の予定より約2カ月遅れの5月8日に無観客で開幕。8月1日からスタジアム収容人数の10パーセント以内で観客入場を再開するも、国内での感染再拡大を受けて同月16日から再び無観客に。その後、10月16日に収容人数25パーセント以内で観客動員が再開され、11月30日の昇格プレーオフでシーズンを終えた。
2021年シーズンのKリーグは2月27日に開幕することが確定した。韓国プロサッカー連盟は1部で全38節、2部で全36節の消化を目指し、現在スケジュールを組んでいる。開幕戦はひとまず無観客で行われるとのことだが、昨年度よりも収入面の回復を見せることはできるのだろうか。
文＝ピッチコミュニケーションズ