Jリーグ、27年夏までの審判領域の質向上に向けた“5つの施策”を発表！　早期育成制度導入やMQA制度のトライアルなど

　Jリーグは27日、2026特別シーズンおよび2026－27シーズンにおける審判領域の質向上に向けた取り組みについて発表した。

　発表によると、2024シーズンより、Jリーグと日本サッカー協会（JFA）が共同で取り組んできた、審判領域の質向上のための環境改革において、2026特別シーズンおよび2026－27シーズンは、早期育成制度の導入やマッチクオリティアセッサー制度のトライアルなど、主に5つの施策を打ち出したとのことだ。Jリーグは、「価値向上に向けて、重要な要素である審判領域の質向上をJFAと共に引き続き進めてまいります」と伝えている。

　詳細は以下の通り。

■2026特別シーズン、2026－27シーズンに予定している主な取り組み
※各項目の回数等は2026特別シーズンと2026－27シーズンの合計回数となります。
※施策内容や人数・回数は現段階の予定であり、変更となる可能性があります。

①プロフェッショナルレフェリー（PR）に関する施策
専業の審判員であるPRの拡大により、審判業に専念できる環境を整備し、十分なトレーニング時間の確保や審判員の待遇向上を目指します。また、トレーニングや研修の機会となるPRキャンプを多く実施することで、シーズン中の振り返りや質向上のための取り組みを迅速に行います。

▼PRを27名に増員（※2023シーズン：18名、2024シーズン：19名、2025シーズン：24名）
▼PRキャンプを27回に増加（※2023シーズン：4回、2024シーズン9回、2025シーズン：16回

②支援体制の拡充
審判員が試合に向けて適切な準備・コンディション管理ができるよう、様々なスタッフに支援いただける体制を構築します。

▼フィジカル専門スタッフを常勤化（※2024シーズン：専属トレーナーを採用。2025シーズン：フィジカル専門スタッフ（非常勤）、メンタル専門スタッフ（非常勤）を採用）

③早期育成制度の導入
まずはJ1担当ができる水準に早期で育成し、将来的に世界トップで活躍できる審判の育成を目的に、若い年代から審判活動に専念できる環境を整え、集中的に育成する早期育成制度を新たに導入します。

▼対象：年齢が22歳から30歳程度の1級審判員もしくは2級審判員（※今シーズンは3〜4名が対象）
▼割当試合：J2、J3、U－21 Jリーグ、JFLへの割当を基本とする
▼活動内容：国内の割当に加え、海外派遣、審判トレーニングキャンプの実施

④マッチクオリティアセッサー（MQA）制度のトライアル
2025シーズンより「世界トップ水準のフットボール」、「お客様にとって魅力的なエンターテインメント」の実現を目指し、「判定の標準を上げる」、「適切なアドバンテージ」、「素早いリスタートを促す/試合を過剰に止めない」といった観点での取り組みも開始しました。こうした取り組みを進める中で、クリーンで強度の高い攻防や、効果的なアドバンテージによるチャンスシーンを増やしていくためには、審判員がより選手に近い目線でプレーの意図や試合展開を予測できる環境づくりが必要であるとの認識に至りました。そこで、2026特別シーズンより選手OBが審判員とファウルやアドバンテージ等に関する見解共有や研修プログラムを実施する制度のトライアルを開始します。

▼MQAの概要：選手OBが務め、世界トップ水準を目指すJリーグの試合の内容を評価する
▼MQAの主な役割：試合後に審判員とプレー強度や試合展開をふまえたファウルの判定、アドバンテージに関する意見交換などを行う
▼対象試合：明治安田J1百年構想リーグ50試合程度を予定
▼人選条件：5年以内を目安に引退した選手。人数は約20名（※メンバーは後日公表予定）
※2026特別シーズン後にMQA制度の検証を行い、役割や対象試合の拡大を検討します。
※選ばれた選手OBは『マッチデリゲーター』と呼称されます。

⑤海外審判員招聘
アジアでの戦いも見据えた多様な経験を目的に、国際大会で活躍するトップ審判員を中心とする海外審判員の短期招聘を拡大しています。

▼7ヵ国15名（イングランド/ドイツ/メキシコ/カタール/ポーランド/サウジアラビア/ベルギー）
※2023シーズン：2ヵ国・4名、2024シーズン：6ヵ国・12名、2025シーズン：7ヵ国・15 名