2015.12.22

JFAが新規プロジェクト『JYD』を発表…ナイキ社などが全面サポートすることに

発表会には大仁会長(中央)のほか、大儀見優季(左端)や北澤豪氏(右端)も出席した
海外サッカー専門誌の編集を務めた後にフリーとなり、ライター、エディター、スペイン語の翻訳&通訳、フォトグラファーとマルチに活動を展開中。

 日本サッカー協会(JFA)は22日、JFAハウスで来年1月から導入される新規プロジェクト「JFA Youth & Development Programme(JYD)」に関する記者発表会を行った。

 このJYDプロジェクトは、JFAが掲げる「JFA2005年 宣言」の理念とビジョンに基づき、継続的な日本サッカーの発展のためにユース年代、大学、シニア、女子、フットサル、ビーチサッカー、そして技術関連事業まで、日本サッカーの基盤を支える重要な各領域において、さらなる普及や次世代選手の育成促進を目的に実施されるもの。

 日本サッカー協会はこれまで、それぞれの分野に対して個別に育成、強化、普及を行ってきたが、これを年代、種別を越えた全体に対する継続的なサポート体制へと変更するためにJYDを考案。日本サッカーの未来に向けた中長期的かつ横断的な財政サポートを実施し、選手や指導者に対するより質の高いサポートや環境の整備を実現させるために、様々な強みを持つパートナー企業と、新たなパートナーシップを結ぶことが明らかにされた。

 今回の会見にはJFAの大仁邦彌会長に加え、JYDのアンバサダーに就任した北澤豪氏と、なでしこジャパンの大儀見優季(フランクフルト/ドイツ)、パートナーシップ契約を締結した株式会社ナイキジャパンでスポーツマーケティングディレクターを務める高橋オリバー氏、ニチバン株式会社取締役執行役員・メディカル事業本部長、伊藤暁氏、株式会社明治の常務執行役員・栄養営業本部長の森田勉氏、株式会社モルテンの代表取締役社長・最高経営責任者の民秋清史氏らが出席した。

 JYDの対象となるのは、天皇杯や皇后杯、高円宮杯U-18サッカーリーグに加え、女子サッカー、フットサル、ビーチサッカーなどの様々な大会、そして各種トレセン事業や指導者育成事業、そして全国に4カ所あるJFAアカデミーもここに加わる。各種日本代表は引き続きアディダス・ジャパンの関連事業となるが、トレセンやJFAアカデミーについてはナイキジャパンがサポートし、モルテンがボールを提供することになった。

 大仁会長は記者会見の冒頭で、「このプログラムは代表強化と両輪を成す、非常に大事な事業であると考えています。賛同してくださったパートナー企業と手を携えて環境整備、各種大会の充実を図りながら、『JFA2005年 宣言』の理念を実現させていきたいと考えています」と宣言。

 続いてアンバサダーを務める北澤氏は、「これまで様々な形でサッカーに関わる中で、日本サッカーに大きな危機感と大きな可能性を感じています。このプログラムなら、その危機感を回避し、可能性をさらに大きくすることができると確信しています」とあいさつ。さらに「このプログラムでサッカーの裾野を広げることにより、たくさんの選手、指導者を育成することができると思っています。そして各大会を充実させることによって参加者が増え、それぞれのレベルアップを図れるとともに、トレセン活動につなげることもできる。我々の時代に比べると、間違いなく恵まれた環境になります。参加する選手たちは、自らが世界で戦う選手になるんだという前向きな気持ちでこのプログラムに参加してほしいと思っています」と、JYDの可能性に期待を寄せた。

 一方、大儀見はシーズン中の多忙な時期にも関わらず、会見出席のためにドイツから帰国。「世界のサッカーを体験して、ユース年代の育成部分で自分なりに力になりたいと思い、また女子サッカーの未来についても、自分にできることはないかと考えていた時にこのプログラムのお話をいただいて、引き受けることになりました」という話に続き、自身の海外プレー経験を織り交ぜながら「ドイツではサッカーが日常になっていて、他の競技のどんな選手でも、授業や趣味の一環として必ず一度はサッカーを経験する。そういった環境が日常にあって、サッカー自体が文化になっていると感じました。日本でもサッカーを文化として根付かせていかないと、ユース年代の拡大に繋がらないと思いますし、裾野を広げ、競技力を向上させるために、私なりに頑張っていきたいと思います」と抱負を語った。

 会見後に囲み取材に応じた大仁会長によると、JYDの具体的な内容についてはこれから検討していくとのことで、「もっとこんなことをやろう、スポンサー企業と一緒にこんなことができるのではないか……など、協会内の各部署が集まって新しい案が出てくることを期待している」とコメント。各企業との契約期間や金額については未発表とのことだが、中長期的な強化を視野に入れて複数年契約が結ばれている模様。大仁会長も「1年や2年で成果の出る事業ではないので、これからより総合的に変えていきたい」と、将来的な収穫に大きな期待を寄せた。

文・写真=池田敏明

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