Jリーグは1993年に発足した [写真]＝Getty Images
Jリーグは29日、来季のJリーグクラブライセンス交付の判定結果を発表した。
判定は、第三者機関であるクラブライセンス交付第一審機関（FIB）が実施。J1の18クラブとJ2の22クラブに加え、明治安田生命 J3リーグに所属するツエーゲン金沢とFC町田ゼルビア、AC長野パルセイロ、ガイナーレ鳥取を合わせた44クラブが判定を受けた。
結果は、J1全18クラブとJ2の19クラブを合わせた37クラブにJ1クラブライセンス、水戸ホーリーホックとFC岐阜、ギラヴァンツ北九州、町田、長野、金沢の6クラブに、J2クラブライセンスがそれぞれ交付。また、鳥取には停止条件付J2クラブライセンスが交付される。
今年は新たに長野にJ2 クラブライセンス、昨年にJ2クラブライセンスだったカマタマーレ讃岐にJ1クラブライセンスがそれぞれ交付されている。
J1クラブライセンスが交付されたクラブは、順位等の要件を満たせば、来季のJ1残留や昇格が可能。J2クラブライセンスでは、来季のJ2残留や昇格はできても、J1昇格やJ1昇格プレーオフへの参加はできない。
Jリーグクラブライセンス制度は、競技と施設、人事、法務、財務の5基準が設けられ、56項目から構成。2012年2月1日から施行され、債務超過や3期連続赤字の場合は、ライセンスは交付されない。