試合中、審判同士の無線でのコミュニケーション可能に…免許状が交付

　JFA（日本サッカー協会）は14日、審判コミュニケーションシステム使用のための陸上移動局の免許状を総務省、関東総合通信局より4日に交付されたことを発表した。これにより、試合中に主審や副審、第4審判が無線により、随時連絡を取れるようになる。

　無線の使用は、審判員がサッカー競技規則に記される任務の遂行に際し、審判員間コミュニケーションの一部を補完、円滑かつ的確な判定を確保するためを目的としており、JFA主催の国際試合や天皇杯、Jリーグ（J1、J2）にて導入される。世界的には2006年のドイツ・ワールドカップで初めて導入され、以降FIFA（国際サッカー連盟）主催の国際大会、各大陸連盟主催大会において運用。また各国のリーグ戦でも導入が進んでいる。

　日本国内での無線導入の認可が下りたことについて、上川徹審判委員長は、「2006年に初めてFIFAワールドカップにて導入された審判コミュニケーションシステムを、今般、日本国内の競技会に本格的に導入できることとなりましたこと大変嬉しく思います。欧州はじめ諸国ではサッカーに限らず、審判員が的確な判定を下す上で様々なスポーツでも欠かせないツールの一つとなっており、今後、2019年にはラグビーワールドカップ、2020年にはオリンピック・パラリンピック競技大会をホストする日本でも大いに役立てられることと願っております。導入にあたり総務省、関東総合通信局はじめ関係者の皆様のご支援に対し、改めて御礼申し上げます」とコメントしている。